たけなかまさはるブログ

Yahooブログから2019年8月に引っ越しました。

毎度のダイヤモンド・オンラインへの寄稿です。今朝掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員になる必要があります。
https://diamond.jp/articles/-/301614

冒頭引用：「米国の短期と長期の金利格差（長短金利格差）がフラット、ないしは逆転する（長期金利の方が短期金利より低くなる）兆候があり、これが近い将来に米国が景気後退に入るシグナルだという論調が日米の経済系メディアなどで最近よく目につく。

　リーマンショック前にそのような長短金利格差が逆転したのは2006年だ。2006年は高騰を続けていた米国の住宅価格（S&P/Case-Shiller指数）が当時の高値を付けた年でもある。そして2007年には住宅バブルがはじけ、2008年には金融危機と深刻な不況になった。

　今回も米国の住宅市場では、同指数が前年同期比で19％（2021年第4四半期）と高騰している。この上昇率は2005年の14.2％、2006年の7％をもしのぐものだ。「住宅バブル再来か？」という声も出始めている。果たして米国経済は2023年に再びバブル崩壊型の景気後退に入るのだろうか。今回はこの点を考えてみよう・・・」

202204 ダイヤモンド１
202204 ダイヤモンド２

竹中正治ホームページ：http://masaharu-takenaka.jp/



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米国経済
米国株
景気動向

毎度のダイヤモンドオンラインでの論考です。
今朝掲載されました。私の論考は掲載から48時間は無料で読めます（以後は有料会員のみ）。

https://diamond.jp/articles/-/298403

冒頭引用：「世界経済は新型コロナ・パンデミックからの出口がようやく見え始めた局面で、ロシアによるウクライナ軍事侵攻というショックに襲われた。ロシアが世界有数の原油、天然ガスの供給国である結果、エネルギー価格の一段の高騰が起こっている。これはすでに米国と欧州で生じていたインフレ率の上振れを当初の見込みより長引かせるだろう。ただし日本はやや例外的な位置にある。

　果たして今回の事態は、過去20年ほど続いた世界的な低インフレ・低金利時代の終焉につながるのだろうか。その場合、日本も遅れながらインフレ率の上昇が起こるのだろうか。今回は米国と日本を比較しながらこの問題を考えてみよう・・・」

図表1

202203 図表１
図表２

202203 図表２

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ウクライナ
ロシア
原油
インフレ

毎度のダイヤモンド・オンラインの論考です。今朝掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。
投資信託選びにやはり手数料コストの高低は重要な要素です。

https://diamond.jp/articles/-/293817

冒頭引用：「つみたてNISA（少額投資非課税制度）や確定拠出年金で内外の株価指数に連動した投資信託やETF（上場投資信託）で定額積立投資をする若手、中堅世代が増えている。2018年から始まった20年間投資収益が非課税扱いになるつみたてNISAで見ると、口座数は2018年3月の50.7万口座から2021年6月には417.5万口座に増えた。これは1年間に約100万口座増えているペースだ。つみたてNISAの株式投資信託の累積買付額（残高）も、1兆円を超えた（2021年6月時点）。

　つみたてNISAは、監督当局である金融庁の方針で、運用報酬（「信託報酬」と呼ばれ保有期間を通じて年率でかかる手数料コスト）が相対的に低率の各種株価指数（インデックス）連動型のパッシブファンドがほとんどであり、米国株S&P500などに連動する投資信託が近年の人気筋となっている。日本における「貯蓄から投資へ」という動きは、その掛け声にもかかわらず、長年進まなかったが、過去2、3年、初めて山が動き始めた感じがする。

　一方で、確定拠出年金（個人型、企業型）では、内外の株式投信だけでも各種の株価指数連動型のパッシブファンドから、手数料率の高いアクティブファンド、さらには株式と債券双方に投資するバランス型ファンドまで様々なメニューが並んでおり、何を選択すれば良いのか困惑している人も依然として多いようだ。

　本論では長期の運用リターンとして、株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べてどちらが良いのか、この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみよう。」

図表１

202201 投信
図表２
202201 投信２

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投資信託
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投資

ダイヤモンドオンラインへの寄稿です。12月2日に掲載されました。
掲載から48時間は、無料会員でも読めます。それ以降は有料会員になる必要があります。

https://diamond.jp/articles/-/289172

冒頭引用：「米国の10月の消費者物価上昇率（食料とエネルギーを含む総合）は＋6.2％（前年同月比）となった。欧州でもユーロ圏の同物価上昇率は＋4.1％である。それに対して日本の消費者物価上昇率は＋0.1％にとどまり、依然として日本だけ低インフレが問題となっている。

　米国のインフレ高進については、前回の「米国がスタグフレーションになるって本当ですか」（2021年11月11日掲載）で取り上げた通り、筆者は来年第3～第4四半期までには鎮静化すると判断しているが、欧米諸国でインフレ高進が問題となる状況下で、ひとり日本のみが低インフレにとどまっている特異な状況を今回改めて考えてみよう。」

竹中正治ホームページ：http://masaharu-takenaka.jp/


　図表１

202112 竹中先生図表①

　図表２

202112 竹中先生図表②

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