たけなかまさはるブログ

Yahooブログから2019年8月に引っ越しました。

Kindleで出版しました!
2013年に出版した「稼ぐ経済学~黄金の波に乗る知の技法~」(光文社)の改訂版です。
現在価値と内部収益率(IRR)を基礎概念にした軸は変わっていませんが、各章改訂のうえ、後段の現状分析に関する2章は全面改訂しています。
また紙の旧版は縦書きですが、改訂版は横書きです。図表や簡単な計算式のある文章は、圧倒的に横書きが効率的です。
既存出版社を通さず(株)竹中R&Iからの出版にしましたので、価格も500円と安価に設定しています(売り上げの30%がアマゾンへの年貢、残りが著者受け取り)。

資産形成のための金融・投資論~黄金の波に乗る知の技法~」←クリックでアマゾンサイトにとびます。

202010 改訂版


ダイヤモンド・オンラインへの寄稿です。今朝掲載されました。
https://diamond.jp/articles/-/248567

冒頭部分から引用:「新型コロナ不況を乗り越えるために未曽有の超金融緩和による信用膨張と財政支出の急拡大が起こっている。これは米国のみならず、日本や欧州でもほぼ同様だ。
 このことが近い将来にインフレ率の高騰、あるいは資産バブルなどの副作用を起こすことはないだろうか。米国のマネー急増でドルの通貨価値の下落、インフレ高進、ドル相場の急落が起こると予想する論者もいる。今回はこれを考えてみよう。
 結論から言うと、金融緩和と財政支出の拡大は戦後空前の規模ではあるが、制御不能になるような高インフレになる可能性は極めて低い。財政赤字の膨張もいずれ調整すべき局面が到来するだろうが、中期的な持続性にはほとんど問題がなさそうだ。
 むろん、何十年も先のことは分からないが、近い将来の唯一の現実的なリスクは、極端な信用の膨張に支えられた株価や不動産の資産バブルが起こり、それが破裂する可能性だろう。


202009 図表1
202009 図表2

ダイヤモンドオンライへの寄稿、今朝掲載されました。
https://diamond.jp/articles/-/244370

***

一部抜粋引用:「そうした意見の対立を背景に、陽性者数の再急増にもかかわらず、人工呼吸器を装着する重症患者数や死亡者数が低位で推移している事実の解釈も大きく分かれている。経済優先論者は「ウイルスの変異による弱毒化の可能性」「日本人の自然免疫対応強化の可能性」「PCR検査対象者拡大による軽症・無症状の陽性者の増加(若手・中堅年齢層の陽性者増加)」などをあげ、感染者数の増加のみに目を奪われるべきではないと主張している。

 

 反対に、感染対策優先論者は、弱毒化説や自然免疫強化説などは科学的に検証できる根拠がなく(特に感染症の専門家の多くはそのように指摘している)、重症者数や死亡者数はこれから増えるのだと(重症化・死亡の遅延説)危機感を強めている。

 

 果たしてどちらが正しいのだろうか。筆者は金融系のエコノミストであり、もとより感染症は専門外であるが、この点について一般に公表されている限られたデータに基づいて、粗いながらも検証した結果を紹介しよう。

 

結論から言うと、6月以降PCR検査の陽性者数の再急増にもかかわらず、重症者数、死亡者数とも極めて低位に推移している最大の要因は、検査対象者拡大の結果生じた陽性者の年齢分布の若年化、つまり年齢要因だ。

 

 弱毒化説も免疫対応の強化説も多くの感染症の専門家が言う通り、現段階では根拠がない。おそらく重症化・死亡の遅延説も主要因ではない。従って、求められる政策対応は、この点を考慮した年齢層別の対応と経済活動回復とのバランスである。
***

202007 図表1
202007 図表2

ダイヤモンドオンラインへの寄稿論考です。今朝掲載されました。
https://diamond.jp/articles/-/239690

引用:「そもそも、このようなかつてない実体経済と株価動向の乖(かい)離は何によってもたらされたのだろうか。アナリストなどの一般的な見方は、危機対応として発動された量的金融緩和再開による超低金利で、債券市場からあぶりだされた投資資金が株式市場に回っているというものだ。しかし大規模な量的金融緩和は2008年のリーマンショック時にも実行されたが、その時はこのような株価の急速な底打ち反転は起こらなかった。何が違うのだろうか・・・」

図表1

202006 竹中先生2020年6月図解1
図表2
202006 竹中先生2020年6月図解2

(公益財団法人)国際通貨研究所に寄稿した最新論考です。

***
 「新型コロナ不況下での米国株価反騰の要因を探る~FRBによる『リスク・プレミアム抑制策』の株価押し上げ効果~」2020年5月29日脱稿 (急いで書いた草稿なので、幾つかタイプミスがあるのはご容赦ください。最終掲載時までに直します<(_ _)>)

冒頭引用:「筆者自身は昨年来、信用循環の観点から米国が2020年に景気後退に移行することを予想しており、それが新型コロナの感染爆発を契機に劇的な形で現れたことに違和感は全くなかったのだが、その後の株価の急激な回復は予想外であった。

本論の目的は、実体経済のかつてない急速な落ち込みの一方で、株価が急速な底打ち・回復を起こした要因を検証可能な方法で特定することである。結論を先に言うと、FRBによる社債の大規模購入、しかも非投資適格の社債までその対象にするというかつてない大胆な市場介入が、流動性の供給という域を超えて、社債のリスク・プレミアムの抑え込みに成功し、投資家層全体の危険回避行動の抑制・反転に大きく寄与したと考えられる。それが急速な株価の底打ち・回復効果をもたらしたのだ。」

***
本論の内容や図表を対外的に利用される場合は、著者名と本論文名を引用してください。

なお、本論で株価変動の重要な要因として強調した米国BBB格付けの社債のリスク・スプレッド(=BBB格付け社債利回り-10年物米国債利回り)は、以下のサイトでも見ることができます。
https://ycharts.com/indicators/us_corporate_bbb_bond_risk_premium

自分でデータをダウンロードしてグラフ化や分析をされたい方は、以下のセントルイス連銀のサイトからデータを取るのが便利でしょう。
ICE BofA BBB US Corporate Index Effective Yield 
  10年物米国債利回り 

6月4日、日経新聞「市場点描」に本論考が紹介されました。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO59927840T00C20A6EN2000/?fbclid=IwAR3HnbrRBHPGtkVNYI5CBq32BACfur8j-C0aYI-qri2cHmN7LU_V9j589sQ   

  

 


↑このページのトップヘ