本日の日経新聞朝刊の記事、長期的な視点でテイクノートしておこう。
「ゴールドマン、日本で不動産投資再開」
引用:海外投資家が日本の不動産への投資を拡大する。米ゴールドマン・サックスは2008年の金融危機以降、4年ぶりに日本の不動産投資を再開する。今夏に専用のファンドを立ち上げて年金基金などから資金を募り、都心のオフィスビルなどに投資する。投資額は千億円にのぼる見通しだ。
GSは1998年頃からゴルフ場の買収などにもアグレッシブに手を出して、ゴルフ場の既存会員ともんちゃくを起こしたりしていたことを思い出す。 日本の商業ビル、住宅の底ならば、2009年だと思うが、その時はGSも足元が大火事でさすがに積極投資に動くことはできなかったのだろう。
モルガンスタンレーのANAからのホテル一括購入の巨額案件を含め、東京の不動産がミニバブルになった2006年から07年前半の市況を想い出す。 あの当時は内外の不動産ファンドが不動産投資にラッシュして、結局、高値掴みしてしまった。その時の「しこり物件」は今でも抱えられているはず。
私のポートフォリオが今あるのは、あの時に一部売り抜けることができたからだな。
また今から数年から10年ぐらい後には、不動産ミニバブルが起こるかもしれない。「過去の歴史に学ばない、懲りない」のが「ミスターマーケット」の変わらない性格だからね。買うのも売るのも、絶好のチャンスは10年に一度くらいのサイクルなんだろうか。その時は、また古い物件を売り抜こう。
次の記事も気になるね。
「不動産業、困難な年に」 中国社会科学院が指摘
- 2012/5/25付 ニュースソース 日本経済新聞 朝刊
- 【北京=大越匡洋】中国政府直属のシンクタンク、中国社会科学院は24日発表した2012年の不動産青書で「今年は不動産業にとって最も困難な1年になる」と指摘した。
- 政府の不動産市場の引き締め政策により、建設後も販売に至っていない住宅面積は11年時点で前年比26%増の2億7000万平方メートル。09~10年の不動産価格高騰時に用地を手当てした例も多く、資金難や利益減に直面する中小不動産業の倒産リスクが激増する可能性があると分析した。
中国では不動産バブルが仮に大崩壊しても、個人投資家には投資に出るのは無理だな。現地で信頼できるエージェント(物件紹介から資産管理まで)を利用できないからね。他の外国物件でも、個人投資家はたいてい失敗する。マクロ的に市況が安い時に動いても、現地の価格を十分に調べて、交渉してしっかり値引いて買うだけの情報武装ができていないから、カモにされるんだ。先日の東京TVの番組「ジパング」で紹介されていた日本人のハワイ・リゾート・マンション購入ツアーなんて私の目には自らネギをくわえたカモの集団をナベ(バス)に入れて走っているように見えた。仮にリーズナブルな価格で購入できても、資産管理で信頼できるエージェントを得るのは難しい。エージェントはオーナーが現地事情に疎いことを利用して、あの手この手で追加費用を引き出すからね。日本のバブルの頃の三菱地所のロックフェラーセンタービル購入だって、結局カモにされた。ああ、なんて巨大なカモだったんだ。おいしかっただろうなあ・・・。追記:5月25日、上記GSに関するWSJの記事竹中正治HP
最近facebookでの書き込みを活発化しております。本ブログのリピーターの方はfacebookでお友達リクエストをして頂ければ、つながります。 - 【北京=大越匡洋】中国政府直属のシンクタンク、中国社会科学院は24日発表した2012年の不動産青書で「今年は不動産業にとって最も困難な1年になる」と指摘した。
コメント