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https://diamond.jp/articles/-/301614

冒頭引用:米国の短期と長期の金利格差(長短金利格差)がフラット、ないしは逆転する(長期金利の方が短期金利より低くなる)兆候があり、これが近い将来に米国が景気後退に入るシグナルだという論調が日米の経済系メディアなどで最近よく目につく。

 リーマンショック前にそのような長短金利格差が逆転したのは2006年だ。2006年は高騰を続けていた米国の住宅価格(S&P/Case-Shiller指数)が当時の高値を付けた年でもある。そして2007年には住宅バブルがはじけ、2008年には金融危機と深刻な不況になった。

 今回も米国の住宅市場では、同指数が前年同期比で19%(2021年第4四半期)と高騰している。この上昇率は2005年の14.2%、2006年の7%をもしのぐものだ。「住宅バブル再来か?」という声も出始めている。果たして米国経済は2023年に再びバブル崩壊型の景気後退に入るのだろうか。今回はこの点を考えてみよう・・・」

202204 ダイヤモンド1
202204 ダイヤモンド2

竹中正治ホームページ:http://masaharu-takenaka.jp/