たけなかまさはるブログ

Yahooブログから2019年8月に引っ越しました。

カテゴリ: 金融・投資

ダイヤモンドオンラインに論考が掲載されました(2月13日午前9時)。
わたしの論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員に限定されます。

冒頭部分引用:「日経平均株価指数が高値を更新して、1989年12月末につけた高値3万8915円(終値)に接近するたびに、メディアなどで「失われた30年はついに終わるのか」というような記事や論考が出回るが、筆者は強い違和感を禁じ得ない。

 そもそも1989年前後のバブル期の株価は、上場企業の平均的な株価収益率(PER)が60~70倍と世界の株式市場において類を見ないほどの過大評価だった。一方、日経平均で3万6000円前後に上がってきた今の日本株の平均PERは16倍前後にすぎず、割高感はない。

 1980年代末に日本で途方もない株価の過大評価が起こったのは、当時の日本の株式市場の構造的な歪みに起因しているが、その点について今回は語らない。ただ当時の高値は持続不能な過大評価だったという意味で一種の「蜃気楼(しんきろう)相場」のようなものだ。そうした蜃気楼相場を起点に見て、今の株価指数がそれを超えるかどうかで何事かを判断すること自体、控えめに言っても意味がないし、はっきり言えば愚論だ・・・」

図表1
202402 図表1



図表2
202402 図表2
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現代ビジネスオンラインの論考です。1月6日に掲載されました。
https://gendai.media/articles/-/122349

冒頭引用:「東京を中心にマンション価格の高騰が話題になっている。新築ファミリータイプのマンションで1億円を超えるものも珍しくなくなった。中古マンション価格も同様に上がっている。

果たしてこれは新たなバブルなのか。バブルだとすれば、いずれはじける危険に備えなくてはならない。それとも持続性のある変化なのだろうか。今回はこの点を考えてみよう。」

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11月の論考を以下まとめて掲載します。

米国の景気後退が始まる2024年、円相場と株価はどうなる?」ダイヤモンド・オンライン、2023年11月28日

日本政府の債務を巡る真実~政府純債務残高が対GDP比率で大幅低下~」時事通信社、金融財政ビジネス、2023年10月30日、第11186号

ブログを更新する頻度は月1回です。
一方、facebookにはほぼ毎日何かしら掲載していますので、対外的な論考類の公表はすぐにお知らせできます。facebookでのフレンズ申請は歓迎しております。その際は一言messengerでお知らせください。詐欺のフレンズ申請が多いので、注意しておりますため。

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ダイヤモンド・オンラインの論考です。
10月5日午前8時に掲載されました。
私の論考は、掲載から48時間は無料で読めます。その後は有料会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/330199

***

 冒頭引用:「長期低迷していた日本の銀行株の上昇が顕著だ。東証株価指数(TOPIX)は今年初来25.3%上昇しているが、銀行業を対象とする「TOPIX銀行業株価指数」は年初来37.9%も上昇している。また三菱UFJの株価は同46.8%の上昇だ(いずれも9月28日時点)。

 すでに報道されている通り、こうした銀行株価の上昇の背景には、インフレ率の底上げでいよいよ日銀の超金融緩和が終了し、金利上昇に伴って銀行の利ザヤ(運用金利と調達金利の格差)が回復するという予想が働いている。

 今回は日銀の金融政策の変更を見据えながら、銀行株がまだ上がるのか、目先1~2年でどこまで上がりそうか、ざっくりとしためどを立ててみよう。結論を言うと、短期政策金利がゼロ近傍のまま、10年物国債利回りが1%を少し超える辺りまでの長短金利格差拡大とそれによる銀行の自己資本利益率(ROE)向上を、すでに今の銀行株価は織り込んでいるようだ。

 さらに10年物国債利回りが1.5%程度になるなら、追加で10~16%程度の上昇が見込める。その上で銀行のROEが8%を超える場合には、現在水準から50%程度の大上振れシナリオの可能性も出てくるだろう・・・」

***
202310 図表1
202310 図表2
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ダイヤモンドオンラインへ寄稿です。
本日午前11時に掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/328731

引用:「引用:(新NISAは)金融機関の立場から見ても一大激変だ。第1に、新NISA口座は1人につき1金融機関のみで使えるものであり、複数金融機関にまたいで同時に使用することはできない(金融機関の変更はできる)。従って、新NISA口座を獲得できない金融機関は、個人向け投信販売がほぼ絶望的になるだろう。すでに始まっているようだが、新NISA口座の獲得営業が熾烈になる。

 第2に、新NISAの対象運用商品は、低手数料のインデックス投信中心に金融庁が限定した「つみたて投資枠」(現行のつみたてNISA)と、アクティブ投信や上場個別株を含む比較的広範な種類が認められる「成長投資枠」で異なるが、とにかくどちらかの枠の対象として認められない個人向け投資信託は、今後ほぼ立ち枯れになるだろう。」

「一方、個人投資家(家計)が、新NISAが可能にする長期の効率的な資産形成を十分に実現できるか、不安な要素もある。今回は新NISAで内外の代表的な株価指数連動型の投資信託に積立投資することを前提に、以下3点に分けてそれを語ってみよう。」

202309 図表

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毎度のダイヤモンドオンラインでの論考です。
今朝(8月8日)掲載されました。私の論考は掲載から48時間は無料会員でも読めます。
それ以降は有料サブスク会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/327208

冒頭引用:「昨年度は大幅な円安が進んだにもかかわらず、貿易収支は赤字となり、経常収支も黒字が減少したので「日本企業の国際的な収益力が落ちている」さらには「日本企業の競争力低下で経常収支が恒常的に赤字になる」というような言説がメディアで目につく。しかし、これは控えめに言っても皮相で一面的な認識だ。

 むしろ輸出額は2021年度と2022年度とも前年度比で二桁%の大幅な伸びとなっている。また日本企業の対外直接投資から受け取る所得(配当、利息、利益留保等)は2022年には27.6兆円と額で最大となった。同時に直接投資残高をベースに計算できる所得のリターン(%)も過去最高水準に上がっている。今回はこうした点をご説明しよう・・・」

図表1
202308 proftakenaka2023731chart1real



図表2
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「日経平均は来年4万円超え!」
今朝掲載されました。ダイヤモンド・オンラインでの論考です。
https://diamond.jp/articles/-/324811

この予想実現の前提は、2%(以上)インフレの定着です。
その可能性は、私は今の日銀の判断よりずっと高いと考えています。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。

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引用:「短期的な反落局面も伴いつつ、日本株上昇の新しい中長期的なトレンドが始まったと筆者は考えている。2024年中には日経平均株価指数で4万円超えも見えて来るだろう・・・」

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202306 図表1
202306 図表2

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ダイヤモンド・オンラインへの寄稿です。
4月17日に掲載されました。私の論考は掲載から48時間、無料会員でも読めます。

https://diamond.jp/articles/-/321355

引用:「日本株について言うと、次の上げトレンドで、日経平均は3万円を回復し、逆に3万円が底値圏になるような変化が進行しているように思える。

 その変化を構成するポイントの1つは、脱デフレの定着とインフレ率の底上げで、自己資本利益率(ROE:Return On Equity)が押し上げられることだ。今回はこの点について説明しよう。」

図表1
202304 図表1
図表2
202304 図表2

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ダイヤモンド・オンラインへの寄稿です。今朝掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。
https://diamond.jp/articles/-/318446

冒頭引用:「冒頭部分引用:「20余年にわたって続いた日本経済の物価と賃金の「凍結」状態が、ようやく解ける可能性が見えてきた。もともとはエネルギー・食料資源の国際価格上昇という外性的要因で始まった物価上昇だが、企業は以前より価格転嫁に積極的になり、経営者や労働組合も賃上げに前向きな姿勢を強めているからだ。
 ただし脱デフレの時代となれば国債利回りも上がり、1000兆円を超える日本政府債務が利払いで雪だるまのように膨張すると語る意見がある。また政府の財政赤字と債務の積み上がりは、民間の投資(有形・無形の資本形成)をクラウディングアウト(締め出し)するため日本経済の低成長の要因だと語る経済学者の声も強い。
 今回はこの2点を考えてみよう。結論から言うと、前者の意見は非常に一面的、短絡的であり、後者の意見は因果関係を読み違えている。」



現代ビジネスに掲載された論考です。前編と後編にわかれます。

前編:「「金利上昇で日本銀行は破綻」という、メディアが騒ぐ「トンデモ論」を斬る

後編:「「国債利回り上昇に日本の財政は耐えられない」の短絡、嘘を暴く

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