Yahooブログから2019年8月に引っ越しました。
リーマンショック前にそのような長短金利格差が逆転したのは2006年だ。2006年は高騰を続けていた米国の住宅価格（S&P/Case-Shiller指数）が当時の高値を付けた年でもある。そして2007年には住宅バブルがはじけ、2008年には金融危機と深刻な不況になった。
今回も米国の住宅市場では、同指数が前年同期比で19％（2021年第4四半期）と高騰している。この上昇率は2005年の14.2％、2006年の7％をもしのぐものだ。「住宅バブル再来か？」という声も出始めている。果たして米国経済は2023年に再びバブル崩壊型の景気後退に入るのだろうか。今回はこの点を考えてみよう・・・」
果たして今回の事態は、過去20年ほど続いた世界的な低インフレ・低金利時代の終焉につながるのだろうか。その場合、日本も遅れながらインフレ率の上昇が起こるのだろうか。今回は米国と日本を比較しながらこの問題を考えてみよう・・・」
図表1
つみたてNISAは、監督当局である金融庁の方針で、運用報酬（「信託報酬」と呼ばれ保有期間を通じて年率でかかる手数料コスト）が相対的に低率の各種株価指数（インデックス）連動型のパッシブファンドがほとんどであり、米国株S&P500などに連動する投資信託が近年の人気筋となっている。日本における「貯蓄から投資へ」という動きは、その掛け声にもかかわらず、長年進まなかったが、過去2、3年、初めて山が動き始めた感じがする。
一方で、確定拠出年金（個人型、企業型）では、内外の株式投信だけでも各種の株価指数連動型のパッシブファンドから、手数料率の高いアクティブファンド、さらには株式と債券双方に投資するバランス型ファンドまで様々なメニューが並んでおり、何を選択すれば良いのか困惑している人も依然として多いようだ。
本論では長期の運用リターンとして、株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べてどちらが良いのか、この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみよう。」
図表１
