明日21日に発売される毎日新聞エコノミストのカバーは「米国復活」だ。
私も「資産高が家計の債務調整長期化の「悲観」を覆す」というタイトルで書いているので、ご関心あればご覧頂きたい。
もっともその下地にしている自分の論文は2009年8月に書いている（以下サイト）。
バーナンキ議長は昨年10月頃まではＱＥ２の効果の説明では、ポートフォリオ・バランス・チャンネルを通じた長期金利の押し下げ効果を強調し、株などの資産価格押し上げ効果については、奇妙なのほど慎重にふれることを避けていた。ところが、株価上昇のトレンドが鮮明になってきたのを確認して、11月のＱＥ２実施後は、資産価格押し上げ→プラスの資産効果による消費の拡大とコンフィデンスの回復効果を強調するように転じた。
この辺が、バーナンキ議長の賢いという以上に、したたかな面だと思う。
ところで同誌は、1月25日号で「米国デフレ」という表紙で米国経済悲観論を打ち上げたばかりだ。
まあ、風見鶏のように世情の流れる方向に身体を向けるのは宿命と開き直っているようだから、今さら責める気もしないが・・・・。
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