週末に宮城県、岩手県、山形県方面に「芭蕉の奥の細道をテーマにした勉強会」と称した旅行に行ってきました。金色堂で有名な中尊寺は90年代にも家族と行ったことがありますが、最近は世界遺産に指定されたことで観光客数はどんと増えたそうです。鳴子温泉もホテルは満室に近い状態。
震災後遺症で客足が減っているという報道をずいぶん聞かされましたが、地域的な偏りが大きいようです。
さて、少し前ですが、購買力平価（PPP)に関する日経新聞の田村さんの記事を紹介した時に、web版の方に掲載されたマンキュー先生のテキストに掲載された多銘柄通貨相場の分布図によるPPP検証図がありました。「この図できすぎじゃない？」都合の悪いケースを抜いていない？という趣旨のご質問がありました。
で、同じことを生産者物価指数(企業物価指数）の場合と、消費者物価指数の場合とに分けてやってみました。企業物価は貿易財を多く含む指数なので、非貿易財の多い消費者物価指数よりも、よりPPPが妥当するはずです。ただし国によっては生産者物価指数を公表していない国も中国をはじめ途上国は多いです。
グラフとデータは以下の通り。各国通貨に対するドル相場の変化と、各国の米国とのインフレ率格差（各国インフレ率－米国インフレ率）が一致すればPPPが成り立っていると言えるわけです。期間は1973-2010年の長期です。日本についてみると、やはり生産者（企業）物価指数の方がより妥当しますが、全体では双方とも同じ程度にPPPが成り立っていますね。
ただし期間を短くするほど、PPPの妥当性は低下します。私もかつてそうだったように、短期的に毎期稼がなくてはならないディーラーがPPPに関心を払わないのは、そういう意味では当然です。日銭稼ぎの役には立ちませんからね。
今回改めて調べて、比較的調査しやすいテーマだからでしょうか、PPPの妥当性については欧米で過去ずいぶんと検証する論文が沢山出ていることがわかりました。
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