本日(3月26日）発売の毎日新聞社エコノミスト臨時増刊号「投信大点検」（←クリックでアマゾンへ）
私も「日本の投信、ここがだめ」の章で「投信信託よ さようなら、ETFよ こんにちわ」で寄稿しています。
世の中、高い手数料を無駄に払ってくれる方々が沢山いるおかげで、金融機関の投信ビジネスは
「もっと売れ！売れば売るほど儲かる！」状態です。
まあ、今の時代、銀行のリーテル部門も投信の販売は重要な収益源で、私も60歳過ぎると30年勤めた銀行から企業年金の給付を頂く身ですから、ある意味では「ありがたい」ことなんですが、投資家、あるいはエコノミストとしては、やはりおかしいと言わざるを得ない。
是非ご覧ください。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
私の論点は以下の通り。
１、長期で見ると非インデックス型の投資信託は手数料コスト（含む信託報酬）差し引き後のネット投資リターンで、インデックス型投資信託よりも劣った（低い）実績しかあげていない。
国内株式を対象にした過去10年、100億円以上の投信を全部対象にしたデータで、その検証結果を示した。
２、一方、東証がETFの銘柄を過去数年飛躍的に増やしてきた。インデックスファンドに投資するならばETFの方が手数料コスト（含む信託報酬）が、インデックス型の公募投資信託よりもさらに安く、ETFを投資の主軸にした方が良い。
まあ、「資産運用のセオリー」（2008年）の投信の章で書いたことと基本的に同じだが、直近のデータで改めて検証して結果を図で示した。
ETFで日本株TOPIX、米国株S&P500や新興国株式のインデックスファンドに、長期にわたって定額積み立て方式で投資した場合の投資リターンについては同エコノミスト誌の週刊の方でただ今連載中、こちらもどうぞご覧頂きたい。
結論を言うと、S&P500とMSCI－エマージングでの同投資は、2007年後半からの急速な円高、株安局面を入れても、IRRで相応にプラスのリターンを上げているということに注目したい。
週刊号の方は、先週号は日本株のリターン分析、本日発売の4月3日号、次週の4月10日号が海外株式投資の編が掲載される。
2012年4月3日号、賢い資産運用 高リターンの海外株式投資 その１ ■竹中 正治
コメント