手数料の高い投信ほどネット投資リターン（手数料差引後のリターン）は低い分布となることは、これまで著作や講演で繰り返してきた（ただし一部の例外中の例外を除く・・・と言い添えておこうか）。
以下上段の図表は、新著「稼ぐ経済学～黄金の波に乗る知の技法」(2013年5月、光文社）でも掲載した投信手数料とネットリターン（いずれも年率化して表示）したものだ。
本日の日経新聞朝刊に田村正之さん（編集委員）が、日本の投信の手数料の高さについて書いているから図表を含めて一部引用掲載しておこう。
「投信もガラパゴス、高コストの日本流」2013年7月5日朝刊 以下、下段右図表
引用：「日本を厳しく評価したのは、米モーニングスターの「2013世界投信市場」。２年おきに発表される同調査は今回が３回目。「規制や税金」「情報公開」「費用」「販売・メディア」の４項目で評価し、Ａ（最高）からＦまでランク付けした。日本はＣだ。
なかでも突出して低いのは「費用」への評価だ。実は日本の投信の費用はデフレ下でも一貫して上昇中。「結果として投資家が利益を上げにくくなっている」とモーニングスタージャパンの朝倉智也社長は語る。」
でも個人投資家も投資より手数料の安いETFにシフトする人々が増えつつあるようだ。
「ETF売買代金4倍」2013年7月5日夕刊 以下、下段左図表
引用：「日経平均株価などの指数に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）の売買が急増している。１～６月の売買代金は約10兆円と前年同期の4.3倍。韓国や香港を上回り、アジアで最多になった。ＥＴＦは短期売買の対象としても人気が高まり、個人投資家や外国人の資金が流入している。
日本の市場は海外と比べて出遅れ気味だったが、株式相場の活況で取引の厚みが増してきた。東京、大阪両証券取引所のＥＴＦ売買代金（立会内・立会外取引の合計）は株高が本格化した年明けから増加が鮮明だ。１～５月の合計は約７兆2700億円で、韓国（約７兆1900億円）を上回った。日本取引所グループの速報値によると、６月分（立会内取引）は日本が約１兆9000億円、韓国が約１兆5000億円。半期ベースで日本が韓国を抜いたことが確実になった。」
でも以下のような投機性の高いETFは、いかがなものか？ ちゃんとリスクを承知でやらんと危ないよ。
「売買増加をけん引してているのが、指数の２倍の値動きをする「レバレッジ型」や、指数と逆の値動きをする「インバース型」と呼ばれる、やや投機性が高い商品。短期の利益を稼ごうと個人投資家が売買するケースが多いという。」
新著「稼ぐ経済学～黄金の波に乗る知の技法」（光文社）2013年5月20日発売中！
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