毎度のトムソン・ロイター社のコラムです。ただ今掲載されました。↓
 
本ブログのリピーターの皆様方には、これまでも書いてきたことですがね。今回はロイター社のコラムの最後の部分で、それまでの分析トーンからガラリと転換して、実践的トーンで書いてみました。
 
個人的なブログ上ではともかく、ウエッブにしろ紙媒体にしろ、大手のメディアでこういう書き方するエコノミスト、ストラテジストってほとんどいませんよね。 「かくかくしかじか、したがって上がる(下がる)」とは言うけど、「じゃあ、あなたはどうしているんですか?まさか銀行預金90%じゃないよね?」なんて感じる時もあります。 エコノミストみなさんの資産運用って、実態はどうなんだろう。
 
金融機関のアナリストなどはインサイダー情報管理・規制の観点から個別株の売買は一般に許されていないはずです。でも株価指数ETFなどならインサイダー情報上の問題はないはずだから、自分の予想に自信があれば、がんがんやったら良いと思うんだけどね。
 
もっとも、「自分でポジションを持つと、その当たり外れで心にバイアスは生じて、ポジション・トークをするなど認知上の歪みや曇りが生じる危険があるので、私はリスク・ポジションは持ちません」なんてポリシーの方もいるだろうな。 
 
でも、それは私が志向する「実践知」ではない。自分自身の実践に役立たない認識・分析なんて「知恵」の名に値しないでしょ。
 
引用:「高値更新を続ける米国株だが、量的金融緩和後に米連邦準備理事会(FRB)が金利引き上げに転じるタイミング、その後の金利上昇テンポをめぐる思惑で相場は揺れ動いてきた。
 
『これまでの株価上昇は長きにわたった超金融緩和によるバブルだ。超金融緩和の終了に伴い暴落必至』と語る株価ベア(弱気)な論者も少なくない。
 
そこで今回は金利と株価の関係について考えてみよう。結論から言うと、景気回復過程の金融緩和から利上げへの転換で株価が反落するのはよくあることだ。ただし、下落は一時的で中長期的にはむしろ買いの好機である。悲観論者の見通しは大幅に割り引いて聞いたほうが良いだろう。
 
(中略)
 
以上のような経済と株価の見通しに立った場合、長期投資としてどのようなポートフォリオ操作が望ましいだろうか。私自身はリーマンショック後に買った米国株式(S&P500連動ETF)は2013年前半のドル相場上昇を伴った上げ局面で利益を確定して手仕舞った。
 
現在まで維持している持高はやはりS&P500連動ETFだが、中核的持高として長年維持してきた部分だ。これは持値が低いので10%ぐらい株価指数が下がってもなんともないのだが、目立った反落局面があれば、そこは損失(評価損)をセーブしながら買い増したいというせこい思惑もある。そこでダウ平均が1万7000の大台に絡み始めた今年夏からダウ平均指数の先物売りを組み込んだETN(東証上場銘柄)を買って、現物株式の25%程度をヘッジすることにした。
 
来年にかけて直近高値から5―10%程度の反落場面があれば、このヘッジ持高を手仕舞い、ヘッジ益を稼ぐつもりだ。もし幸運にもブラックマンデーのように30%も下落するような大暴落に遭遇したら、その時は手持ちのキャッシュをぶち込んで盛大になんぴんしようか」
***
 
http://bylines.news.yahoo.co.jp/takenakamasaharu/  Yahooニュース個人
↑New!YouTube(ダイビング動画)(^^)v