引用：「景気後退が始まった場合、米国株価はどの程度その時の高値から下落するだろうか。１９５０年までさかのぼって景気回復期の高値から景気後退期にＳ＆Ｐ５００株価指数がどの程度下がるか見ると、景気回復期の株価の高値から景気後退期の安値までの下落が１０回、さらに景気後退にはならなかったが、３０％以上の下落が起こったことが２回（１９８７年と２００２年）ある。直近高値からの平均の下落率は３１．２％、下落率最大は４９．９％（１９７３―７４年）、最小は１４％（１９５９―６０年）である。 」

　下落し始めたら売って逃げよう」と考えているのは、短期売買のトレーダーか素人筋だけだ。ちょっと下げ始めたからと言って、それが大きな下落への助走なのか、単なる一時的な小反落なのか、リアルタイムで知る方法などないからだ。　

　30％前後の株価の下落に耐えられないようでは、そもそも長期投資として株式投資をする資格はないのだが、まあ、ここはそう言わずに米国株を対象にポートフォリオの変動リスクを緩和しながら、ある程度高いリターンを確保する定石をご紹介しよう。

　別に特別なことではない。内外の株式から債券までポートフォリオに抱えている機関投資家ならみな承知していることだが、個人投資家でそれを理解して利用している人々は稀だ。

　まず米国株はS&P500に連動するETFを持つとしよう。また、債券は価格と利回りは逆に動き、償還までの期間が長いほど１％の利回りの低下（上昇）がもたらす価格の上昇（下落）は大きくなる。そして景気後退時には、金融が緩和されて利回りが低下するために長期債券価格は上昇する。

　したがって株式と同時に長期固定クーポンの債券を保有していれば、不況時の株価の下落をある程度ヘッジできる。　具体的にそれを示したのが第2図である。　S&P500連動ETFのIVVと米国長期国債連動のETFであるIEFの配当込みの資産価格の推移を示した。

　IVVは2007年のピークから09年の底まで約50％下落しているが、IEFは約30％上昇している。したがって双方半々の比率で保有していれば、当時のポートフォリオ価値の減少は約20％で済む。リスク許容度の相対的に小さい人はIEFの比率を上げれば、リスクを低下できる（ただし長期のリターンも低下する）。　

図表２に示した黄色線がIVVとIEFを５０：５０にした合成ファンドの時価の推移である（全て配当込み）。つまり双方のETFを半々保有すれば、リスクを低下させながら、相対的に高いリターンを得られる。

図表3はIVVとIEFの全年同月比の変化の関係性を示したものだ。負の相関で相関係数は

図表４