たけなかまさはるブログ

Yahooブログから2019年8月に引っ越しました。

タグ：投資

ダイヤモンドオンラインへ寄稿です。
本日午前11時に掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/328731

引用：「引用：（新NISAは）金融機関の立場から見ても一大激変だ。第1に、新NISA口座は1人につき1金融機関のみで使えるものであり、複数金融機関にまたいで同時に使用することはできない（金融機関の変更はできる）。従って、新NISA口座を獲得できない金融機関は、個人向け投信販売がほぼ絶望的になるだろう。すでに始まっているようだが、新NISA口座の獲得営業が熾烈になる。

　第2に、新NISAの対象運用商品は、低手数料のインデックス投信中心に金融庁が限定した「つみたて投資枠」（現行のつみたてNISA）と、アクティブ投信や上場個別株を含む比較的広範な種類が認められる「成長投資枠」で異なるが、とにかくどちらかの枠の対象として認められない個人向け投資信託は、今後ほぼ立ち枯れになるだろう。」

「一方、個人投資家（家計）が、新NISAが可能にする長期の効率的な資産形成を十分に実現できるか、不安な要素もある。今回は新NISAで内外の代表的な株価指数連動型の投資信託に積立投資することを前提に、以下3点に分けてそれを語ってみよう。」

202309 図表

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#＃新NISA
#投資
#積み立て

毎度のダイヤモンドオンラインでの論考です。
今朝（8月8日）掲載されました。私の論考は掲載から48時間は無料会員でも読めます。
それ以降は有料サブスク会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/327208

冒頭引用：「昨年度は大幅な円安が進んだにもかかわらず、貿易収支は赤字となり、経常収支も黒字が減少したので「日本企業の国際的な収益力が落ちている」さらには「日本企業の競争力低下で経常収支が恒常的に赤字になる」というような言説がメディアで目につく。しかし、これは控えめに言っても皮相で一面的な認識だ。

　むしろ輸出額は2021年度と2022年度とも前年度比で二桁％の大幅な伸びとなっている。また日本企業の対外直接投資から受け取る所得（配当、利息、利益留保等）は2022年には27.6兆円と額で最大となった。同時に直接投資残高をベースに計算できる所得のリターン（％）も過去最高水準に上がっている。今回はこうした点をご説明しよう・・・」

図表１
202308 proftakenaka2023731chart1real



図表２
202308 proftakenaka2023731chart2real

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#投資
#日本企業
#収益力
#直接投資

「日経平均は来年4万円超え！」
今朝掲載されました。ダイヤモンド・オンラインでの論考です。
https://diamond.jp/articles/-/324811

この予想実現の前提は、２％（以上）インフレの定着です。
その可能性は、私は今の日銀の判断よりずっと高いと考えています。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。

＊＊＊

引用：「短期的な反落局面も伴いつつ、日本株上昇の新しい中長期的なトレンドが始まったと筆者は考えている。2024年中には日経平均株価指数で4万円超えも見えて来るだろう・・・」

＊＊＊
202306 図表１
202306 図表２

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#日本株
#日経平均
#インフレ

ダイヤモンドオンラインでの論考です。
本日1月23日に掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。
https://diamond.jp/articles/-/316460

冒頭引用：「筆者は、2023年は円高に回帰する年になると予想していたが、それはドル金利の低下が展望されるようになる主に年後半かと思っていた。ところが米国のインフレ鎮静化への動きと、遅れてインフレが進む日本の動きが交差して、日米金利格差縮小の予想が強まり、円高への回帰が予想より早く進む可能性が強まっているようだ。今回はこの点を考えよう・・・」

図表１
202301 図表１

202301 図表２
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関連論考、2023年1月6日、現代ビジネス掲載
「2023年は円高の逆襲だ～日本株は軟調だが銀行株は復活の兆しも」



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#円相場
#円高
#インフレ
#金利
#投資

ダイヤモンドオンラインでの論考です。
今朝（9月6日）掲載されました。掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員になる必要があります。
https://diamond.jp/articles/-/309161

引用：「今回は過去20年間に日本の家計がその預貯金偏重の資産構成のゆえに失った利益総額（機会損失）を推計してみた。その結果は20年間でなんと1222兆円と途方もない金額になる。今の現役世代、将来世代はその資産形成において、預貯金に偏した旧世代の轍を踏まないことが重要だ・・・」

図表１
202209 竹中先生2022831図表1
図表２
202209 竹中先生2022831図表2
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#経済
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#資産形成
#家計資産

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竹中正治ホームページ：http://masaharu-takenaka.jp/

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