ダイヤモンドオンラインへ寄稿です。
本日午前11時に掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/328731
引用：「引用：（新NISAは）金融機関の立場から見ても一大激変だ。第1に、新NISA口座は1人につき1金融機関のみで使えるものであり、複数金融機関にまたいで同時に使用することはできない（金融機関の変更はできる）。従って、新NISA口座を獲得できない金融機関は、個人向け投信販売がほぼ絶望的になるだろう。すでに始まっているようだが、新NISA口座の獲得営業が熾烈になる。
本日午前11時に掲載されました。
私の論考は掲載から48時間は無料で読めます。それ以降は有料会員のみになります。
https://diamond.jp/articles/-/328731
引用：「引用：（新NISAは）金融機関の立場から見ても一大激変だ。第1に、新NISA口座は1人につき1金融機関のみで使えるものであり、複数金融機関にまたいで同時に使用することはできない（金融機関の変更はできる）。従って、新NISA口座を獲得できない金融機関は、個人向け投信販売がほぼ絶望的になるだろう。すでに始まっているようだが、新NISA口座の獲得営業が熾烈になる。
第2に、新NISAの対象運用商品は、低手数料のインデックス投信中心に金融庁が限定した「つみたて投資枠」（現行のつみたてNISA）と、アクティブ投信や上場個別株を含む比較的広範な種類が認められる「成長投資枠」で異なるが、とにかくどちらかの枠の対象として認められない個人向け投資信託は、今後ほぼ立ち枯れになるだろう。」
「一方、個人投資家（家計）が、新NISAが可能にする長期の効率的な資産形成を十分に実現できるか、不安な要素もある。今回は新NISAで内外の代表的な株価指数連動型の投資信託に積立投資することを前提に、以下3点に分けてそれを語ってみよう。」
